ジーンズについて考えてみました。

クリアファイルのあれこれ

私はクリアファイルを何枚持っていますが、よく販売促進や宣伝目的のために、斬新で受けたのが多いです。クリアファイルは、ソフトタイプとハードタイプがあり、ハードタイプは、お気に入りの写真や雑誌の切り抜きなどを挟んで使用して、ソフトタイプは、配られたプリントを曲げないで挟んでおくパターンが多いです。クリアファイルは下敷きの代わりに使用することもありますが、私も過去にクリアファイルを下敷きとして使用しています。
社員研修に期待をしている人が中に入る。そんな楽しいのか。企業次第だと思うが、仲間は個人プレーしたいというのが、本音のようだ。もちろん、従業員の研修は様々ですので、一概に良し悪しは判断できないと思うが、作品はオフの時に考えたくはないのが普通である。
　8日の米国株式市場は続落した。原油先物相場の上昇が嫌気された。WTI期近の5月物は前日比2．49ドル高の1バレル112．79ドルで取引を終えたが、一時112．86ドルまで上昇し、08年9月22日以来、ほぼ2年半ぶり高値を付けた。ガソリン高による米個人消費圧迫と、原燃料コスト高による企業収益圧迫への懸念が強まった。日経平均先物（円建て）は反発した。シカゴ日経平均先物は9720円大証清算値比50円安だった。

　来週の日経平均は東京市場終了後の8日の外部環境が大きく悪化していないため、落ち着いたスタートとなりそう。水準的には、4月のSQ値（9612．51円）や、日足ベースの一目均衡表の転換線（8日現在、9569．72円）を割り込まない限り、3月15日の8227．63円を起点とした反発が継続する見通しだ。しかし、SQ値や転換線を割り込むようだと、3月29日の9317．38円程度までの下落をまずは覚悟したい。一方、上値メドは3月11日と14日とで空けた窓（10049．92円?10254．43円）埋めだ。よって、来週の日経平均の想定レンジは9300円?10300円程度。

　3月の景気ウォッチャー調査では、先行き判断DIは、26．6と前月比20．6ポイントの大幅な低下となった。先行き判断DIは、被災後の復旧需要が期待される一方で、消費者及び企業が今後の経済の先行きや、計画停電の状況、福島第一原子力発電所事故による影響等について不透明感を持っていること、雇用調整の動きがみられること等から、家計動向関連、企業動向関連、雇用関連のすべてで大幅に低下した。これを受け内閣府は、今回の調査結果に示された景気ウォッチャーの見方は、「景気は、東日本大震災の影響で急激に厳しい状況になっている」とまとめた。

　このような家計分門の萎縮、企業サイドの景況感の著しい悪化、及び、企業収益の悪化に関しては、予想されていたことであり、株式市場は織り込み済みとみてよいだろう。なお、3月11日から15日までの暴落はザックリ言えば、3月14日の終値9620．49円までの下落が東日本大震災の経済への影響を織り込んだ水準、翌15日の8227．63円までの下落分が、福島原発の水素爆発と、菅首相による、この世の終わりのような記者会見を受け、福島原発が最悪の事態に陥るとのパニック的な売りが出た結果の、オーバーシュート的な下落とみている。つまり、原発事故さえ落ち着いていれば、14日終値の9620．49円付近はある意味居心地のよい水準と考える。

　一方、3月29日の9317．38円を割り込むには、外部要因では、米株急落や急激な円高が有力材料だろう。しかし、内部要因というか、天災及びそれによって引き起こされる要因では、原発事故の更なる事態の悪化や、M8クラスの余震が発生し、震災が一段と深刻化することが挙げられる。最悪のパターンはM8クラスの余震と巨大津波が再び発生し、それを主因として、福島原発がもはや制御不能になるケースや、他の原発が新たな深刻なトラブルを発生させる場合だ。考えたくもないし、その確率は相当低いだろうが、その場合は、15日の8227．63円は通過点になるだろう。なお、想定を超える断層が滑ったことで、11日の震災が起こったとみられており、少なくとも今後数ヶ月はM8クラスの余震発生については警戒を怠るべきではないとみている。

　逆に、今後、余震が発生したとしても、それほど大きなものではなく、福島原発が予断を許せなくとも、小康状態を保ち、危機的な状況にならない限り、来週の日本株は底堅い相場が継続する見通しだ。実際、東日本大震災後の最大級の余震が7日夜に発生し、東北中心に大規模停電が発生した。また、東北電力の女川、東通の両原子力発電所と、日本原燃の使用済み核燃料再処理工場で外部電源を一部喪失したものの、トラブルにはならなかった。これを受けて、8日の日経平均は前日比1．85％高と、大幅続伸したのだ。

　東日本大震災と原発事故発生から1ヶ月経過し、投資家も余震や原発事故に対して、極度に神経質にならなくなっているようだ。時間が経過したことで、落ち着き、少々のことでは驚かなくなっているのだろう。ある意味、慣れた、言い換えれば、国民（特に、東日本在住）が精神的な安定を取り戻した証拠であり、これは通常の経済活動が行われるという意味で、景気、株式市場にとってポジティブだ。ただし、少なくとも、原発事故が劇的に改善しない限り、腰を据えて日本株を買い上がることは厳しい。よって、日経平均の上値も先述の窓埋めが限界だろう。（編集担当：佐藤弘）

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