ジーンズについて考えてみました。

引越しが多かったので、今も引っ越しを楽しみにしている私がいる

引越しという文字を見ただけで、今も胸が来たゅんとなてしまう。子供の頃は、引っ越しが多い人生だった。小学校4校、中学校2校、高等学校も変わった。理事が当たり前だったので引越しのない人生は考えられないほど次はどこに移動のはずだという考えが今も消えない。そのせいか、どこに住んでいて、そこが自分の安住の地だと思う。一時滞在者という意識がある。ところが、ここにはまた20年以上住んでいる。それでも、その中のどこかに移動すると、毎日感じている自分がいる。
我が家は建築40年の古い民家です。ここ数年、耐震に接触TV番組や新聞の記事に触れるたびに、私たちの家も古いので、リホハジと考え3年前にリニューアルを行いました。その後、この大地震が発生しました。近くの家では、屋根の瓦が落ちたとか、トイレの天井が落ちてきたとか。ずい分被害に会ったのお宅のようでした。幸いにも私たちの家の皿を何枚割っただけで行く、その部分も損傷することなく終わりました。リフォーム時の耐震補強をしっかり丁寧にしてくれたのが良かったと思われます。今も3年前にリフォームを決心したと胸をなでおろしています。
　鈍色（にびいろ）に光る広大な鉄鉱山は、高純度の鉄分を含んだ土のにおいでむっとしていた。コマツの大型パワーショベルがうなり、巨大なダンプが砂ぼこりを立てて行き交う。ブラジル中部ミナスジェライス州の鉱山地帯にある「ナミザ鉱山」。

　この鉱山の一部が２００８年に売り出され、ロシア、インド、中国という当時のＢＲＩＣｓの企業が買いにきた。国際入札の結果、日本の商社・製鉄６社と韓国１社の企業連合が激しい争奪戦を制した。出資総額は約３１億ドルと当時の為替レートで２８１５億円。近年のわが国の対伯投資としては突出している。

　得られた権益は、鉄鉱石を１００％輸入に頼るわが国の国内需要の１割に当たる。最大の４０％を出資した伊藤忠商事で当時、買収を手がけた鷲巣（わしず）寛執行役員（５３）は「中国の製鉄会社は背後に政府系ファンドがついていた。資金力はけた違いで、最後まで競り合った」と振り返り、続けた。

　「世界の成長を支えているのは先進国間ではなく新興国間であることを日々実感している。商社が収入源にしようとしているのは資源であり資源高の状況を作っているのは中国だ。われわれは中国へ対抗すると言いつつ中国で稼いでいる」

　■中国から巨額投資

　ブラジル中央銀行の統計によれば、中国の対伯直接投資は０１〜０９年の９年間で計２億１５００万ドル（１７３億円）にすぎなかった。はじめての渋谷←風俗in セミナー

　昨年に入り、鉄鉱山や油田の権益、農地の取得、送電会社の買収といった数十億ドル規模の投資が相次ぎ明らかになった。判明分の総額は１５０億ドル（１兆２０９３億円）ともいわれ、国別でトップに躍り出たが、ブラジル中銀の統計上は３億９２００万ドル（３１６億円）で２０位となっている。

　ジェトロ（日本貿易振興機構）中南米課の二宮康史課長代理（３６）は「タックスヘイブン（租税回避地）など中国外から投資しているのだろう。中国からの巨額投資はブラジル人に脅威に映る。こうした印象を薄める行動ではないかと推測される」と指摘する。

　０４年５月、中国への主力輸出品である大豆の輸送船が中国へ入港する際、農薬で汚染されていたとして中国政府が受け取りを拒否した。ブラジルでは、買い取り契約を高値で結んだ中国側が、契約を履行したくないため言いがかりをつけたとして猛反発が起きた。拒否は翌月に解除された。

　ブラジル外務省の元官僚は７年たった現在も「中国はこうした行いを平気でする国だ」と話す。

　■決断の遅い日本人

　リオデジャネイロの旧市街に、知日派の重鎮を訪ねた。エリエゼル・バチスタ元鉱山エネルギー相（８７）。世界最大の鉄鉱山会社「バーレ」の総裁を長く務め、日伯協力事業の大半に携わった。

　「今の日本人はよく分からない。決断のスピードが遅いために、ブラジルで築いてきた資産を失いつつある。逆に中国人、韓国人のアグレッシブな戦略は３０〜４０年前の日本人のようだ」

　子息の実業家、エイキ・バチスタ氏（５４）は資源会社「ＥＢＸグループ」を率い、米誌フォーブスの長者番付で資産３００億ドル（２兆４１８６億円）と世界８位。昨年相次いだ中国からの鉄鉱山や油田への巨額投資を複数受け入れ、リオデジャネイロ州で建設が進む港湾施設「アス・スーパーポート」にも工場や造船所が進出するという。

　エリエゼル氏は子息の活躍ぶりに目を細めつつ、親愛の情を浮かべてこう語った。

　「多くのブラジル人は今でも日本人に信頼を置いている。日本人さえ決断すれば、まだ遅くはない。往年以上の緊密な関係が築けるだろう」

　＝第２部おわり

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　ソニーは７日、米子会社のウェブサイト上に１０年前の約２５００人分の個人情報が掲載されていたと発表した。人為的ミスによるもので、ハッカー攻撃による一連の個人情報大量流出問題との関連性はないとしているが、ソニーの情報管理の甘さがさらに浮き彫りとなった。

　個人情報が流出したのはソニー・エレクトロニクス（カリフォルニア州）。２００１年に商品の懸賞へ応募した顧客約２５００人の名前と住所の一部が掲載されていた。そのうち３人は電子メールアドレスも記載されていた。個人情報はサイトにアクセスすればだれでも見られる状態になっていたが、いつから閲覧可能だったのかは不明という。

　５日に、ハッカーの交流サイト上に公開されたことから、個人情報流出が発覚し、同社は状況を確認した後、個人情報をサイトから削除した。ソニーは「古いサーバーから新しいサーバーに移行するとき、古い方に個人情報が残ったままだった」（広報センター）と説明しており、システムの脆弱（ぜいじゃく）性をついたこれまでの個人情報流出問題とは「別ではないか」（同）との認識を示している。

　また、ソニーは、大量の個人情報が流出したゲーム配信サービス「プレイステーション・ネットワーク（ＰＳＮ）」と、映画・音楽配信サービス「Ｑｒｉｏｃｉｔｙ（キュリオシティ）」について、停止中のサービス再開を延期するとも発表した。

　１日の会見で、１週間後をめどに一部サービスを再開すると表明していたが、情報流出の全容が、いまだに把握できないことなどから先送りを決めた。行きずりの出会い系するならどっち？ただ、５月中を計画するサービスの全面再開については、予定通りの実施を目指すとしている。

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